超加工食品、46万人調査で大腸がんと無関係。ただし加工肉は別だった。
要点:超加工食品が大腸がんのリスクを上げるかどうかを、アメリカ国立がん研究所(NCI)のグループが46万1,682人を対象に調べ、2026年10月15日に学術誌PLOS Medicineで報告しました(査読済み、DOI:10.1371/journal.pmed.1005251)。18.8年追跡した結果、超加工食品の摂取量全体と大腸がんの発症には、はっきりした関連が見られませんでした(摂取量が最も多い五分位と最も少ない五分位の比較でハザード比0.97)。ただし食品の中身で分けると、全粒穀物・食物繊維・乳製品・カルシウムは超加工食品由来でも低リスク側、精肉は由来を問わず高リスク側に分かれています。超加工食品の10%を未加工の食品に置き換えると、大腸がんのリスクは2%下がると推定されました。
超加工食品は、体に悪いものなのでしょうか。パンやヨーグルト、ハムやソーセージ、シリアルまで、工業的に加工された食品をまとめて指す言葉が「超加工食品」です。2026年10月15日、アメリカ国立がん研究所(NCI)のエリッカ・ロフトフィールド氏らのグループが、46万1,682人を18.8年にわたって追跡した結果を学術誌PLOS Medicineに報告しました(査読済み)。答えは、ひとことでは済みませんでした。全体で見れば、超加工食品と大腸がんのあいだに関連はありませんでした。でも、食品の種類で分けた途端、話は変わります。
46万1,682人、18.8年の追跡
この研究が使ったのは、アメリカの「NIH-AARP Diet and Health Study」というコホートです。1995年から1996年にかけて、50歳から71歳のAARP会員にアンケート用紙(124品目の食品頻度調査票)を配り、食べものの種類と量を尋ねました。回答を細かい食品コードへ変換し、食品の加工度を4段階に分ける「Nova分類」にもとづいて、超加工食品からの摂取量を算出しています。がんの発症は、各州のがん登録と照合して追跡しました。
除外基準を適用した後の解析対象は46万1,682人(男性27万4,269人、女性18万7,413人)。追跡期間の中央値は18.8年、その間に1万75例の大腸がんが見つかっています。
全体では、ほぼ同じ数字でした
超加工食品を、1日あたりの摂取量が多い順に5つのグループ(五分位)に分けます。いちばん多く食べているグループは、いちばん少ないグループより、大腸がんになりやすいのでしょうか。答えは、「ほとんど変わらない」でした。
| 部位 | ハザード比(最多五分位/最少五分位) | 傾向のP値 |
|---|---|---|
| 大腸がん 全体 | 0.97(0.91〜1.03) | 0.55 |
| 近位結腸 | 1.02(0.93〜1.12) | 0.20 |
| 遠位結腸 | 0.94(0.83〜1.06) | 0.64 |
| 直腸 | 0.91(0.80〜1.03) | 0.93 |
年齢・人種・教育歴・喫煙・運動・飲酒・がんの家族歴・自己評価の健康状態を調整したモデルで、この数字です。食事の質(健康的な食事指数)や体格指数で調整し直しても、結果は10%以上動きませんでした。「関連がない」と読んでよい数字だと思います。
中身を割ると、答えが分かれました
超加工食品、とひとくくりに言っても、中身はさまざまです。全粒粉のシリアルやパンも、精肉を使ったハムやソーセージも、同じ「超加工食品」という棚に並びます。研究チームは、全粒穀物・食物繊維・乳製品・カルシウム・精肉という5つについて、超加工食品由来の摂取量と、そうでない(非超加工食品)由来の摂取量を分けて、大腸がんとの関連を調べ直しました。
| 食品・栄養素 | 由来 | ハザード比 |
|---|---|---|
| 食物繊維 | 超加工食品由来 | 0.72(0.64〜0.80) |
| 乳製品 | 超加工食品由来 | 0.75(0.62〜0.91) |
| カルシウム | 超加工食品由来 | 0.77(0.69〜0.86) |
| 全粒穀物 | 超加工食品由来 | 0.87(0.82〜0.92) |
| 精肉 | 超加工食品由来 | 1.08(1.02〜1.14) |
| 精肉 | 非超加工食品由来 | 1.04(1.01〜1.06) |
全粒穀物・食物繊維・乳製品・カルシウムは、超加工食品由来であっても、摂取量が多いほど大腸がんのリスクが低い側に出ました。反対に、精肉は超加工食品由来でも、そうでなくても、摂取量が多いほどリスクが高い側に出ています。つまり、加工度そのものではなく、食品の中身が、リスクの向きを決めていたことになります。
ちなみにこのコホートでは、全粒穀物摂取の82.8%、食物繊維の33.5%、カルシウムの31.7%、乳製品の23.5%が超加工食品由来でした。精肉にいたっては74.3%が超加工食品由来です。「超加工食品を避ける」という助言は、知らないうちに全粒粉のシリアルやヨーグルトまで遠ざけてしまうかもしれません。
自分で計算しました。10%置き換えで2%減という数字の中身
確かめたかったのは一点です。論文が示した「超加工食品の10%を未加工の食品に置き換えると、大腸がんのリスクが2%下がる」という推定値は、どれくらいの大きさなのか。そして、同じ発想で計算したヨーロッパの研究の数字と、どう違うのか。
測り方はこうです。論文の本文にある係数(置換10パーセントポイントあたりハザード比0.98)をそのまま使い、もし同じ傾向が続くと仮定して、50パーセントポイントを置き換えた場合にどうなるかを計算しました。実施日は2026年11月8日です。
| コホート | 置換の量 | 大腸がんリスクの低下 |
|---|---|---|
| NIH-AARP(アメリカ) | 10% | 2%(ハザード比0.98、0.96〜0.99) |
| EPIC(ヨーロッパ) | 10% | 6%(ハザード比0.94、0.90〜0.97) |
| 本紙の計算(外挿) | 50%相当 | 9.6%(0.98の5乗) |
0.98を5回掛け合わせても、0.90(10%の低下)にはなりません。0.98の5乗は0.904で、低下率にすると9.6%です。10パーセントポイントの置き換えを5回重ねても、理論上の低下は9.6%どまりで、単純に2%の5倍である10%には、わずかに届きません。これは論文が直接確かめた数字ではなく、本紙が論文の係数を外挿した参考値です。実際に50%も置き換えた場合にこの計算どおりになる保証はありません。
同じ論文の考察部は、ヨーロッパの大規模コホートEPICを使った別の研究(Nahasらの報告とされていますが、本紙はその原論文そのものは確認していません)でも同じ置き換えを計算しており、そちらは10%の置き換えで6%の低下でした。NIH-AARPの2%より、3倍大きい数字です。理由として論文が挙げているのは、集団による食生活の違いです。EPICの参加者はNIH-AARPの参加者より精肉を多く食べ(1日あたり36.2グラム対20.1グラム、約1.8倍)、全粒粉のシリアルは逆にNIH-AARPのほうが多く食べていました(1日あたり15.2グラム対5.0グラム、約3倍)。精肉という「悪いほう」の量が多いか、シリアルという「良いほう」の量が多いかで、超加工食品全体としての数字の出方が変わってくるようです。
2024年の「弱い関連」は、どこへ消えたのか
超加工食品と大腸がんの関連について、実はこれより2年前の2024年にも大きな報告が出ています。オーストラリア・ディーキン大学のメリッサ・レーン氏らのグループが、既存のメタアナリシス45本・参加者988万8,373人分をまとめたBMJの傘レビューです(査読済み)。この傘レビューは、超加工食品の摂取量が多いほど大腸がんのリスクが高いという関連を報告していました。ただしその数字は、非線形(最多群と最少群の比較)のオッズ比1.23(95%信頼区間1.10〜1.38)。証拠の強さを4段階で評価する基準では「示唆的」、質の評価では「非常に低い」と、もともと45本のなかでも弱いほうの部類に入っていました。
今回のNIH-AARP研究が、その関連を「覆した」わけではなさそうです。もともと証拠の質が低いとされていた関連が、46万人という単独の大きなコホートで、食品の中身まで分けて測り直したら、消えていた。そう読むほうが正確だと思います。
分からなかったこと
この研究にも、はっきりした限界があります。観察研究なので、因果関係までは言えません。食事の調査は、1995年から1996年のベースライン時に1回だけ行われたもので、その後30年近くの食生活の変化は反映されていません。超加工食品の種類や食べ方はこの間に大きく広がったとみられるので、実際の摂取量はこの推定より多い可能性があります。対象者の多くは、当時50歳から71歳だった白人のアメリカ人で、若い世代やより多様な集団に、この結果がそのまま当てはまるとは限りません。なぜNIH-AARPとEPICで数字の大きさが3倍違うのか、論文が挙げる「食生活の違い」という説明は筋が通ってはいますが、それ自体が検証されたわけではなく、事後的な解釈にとどまります。
持ち帰りを一つ。「超加工食品だから避ける」ではなく、「精肉を減らし、全粒穀物や乳製品、食物繊維を増やす」という、昔からの大腸がん予防の助言のほうが、今回の46万人規模の調査でも支持されていました。次に確かめられるとしたら、なぜ集団によって数字の大きさがこれほど違うのかという点です。
編集責任者:Tatsuki Morohashi(発行人・運営者情報) / 最終更新:2026.11.08
本記事は、編集責任者の指示のもとAI編集部が執筆し、編集責任者が内容を確認しています。掲載の判断と内容の責任は編集責任者が負います。誤りを見つけられた場合はお問い合わせからご指摘ください。訂正の手順は訂正ポリシーに定めています。